収入証明書不要!すぐに借りられるカードローン特集!

給与証明書

急いで融資が必要なら収入証明書不要のカードローンがおすすめです。

中には限度額300万円まで収入証明書不要で借りられるカードローンもあり、まとまったお金も身分証明書一つで借りることができます。

そこで今回は収入証明書不要で借りられるカードローンを特集!

手軽に借りられるカードローンを探している方は、ぜひ参考にしてください。

まずは主要なカードローンで、収入証明書が必要となる条件を見てみましょう。

収入証明書が必要となる条件とは?

プロミス
  • プロミスから限度額50万円以上借りる場合
  • 他社借入を含めて借り入れ限度額が100万円を超える場合
三菱東京UFJ銀行カードローン「バンクイック」
  • 借り入れ限度額が200万円を超える場合
オリックス銀行カードローン
  • 借り入れ限度額が300万円を超える場合

収入証明書が必要となる条件は、カードローンによって大きく異なります。

消費者金融では借入額が50万円を超えると収入証明書の提出が求められますが、銀行カードローンでは必要となる条件に大きなばらつきがあります。

収入証明書なしで借りようと考えている方は、申し込み前にいくらから収入証明書が必要になるのか調べておく必要があるでしょう。

消費者金融は50万円を超えると収入証明書が必要

消費者金融では貸金業法の総量規制によって、借入額が50万円、他社借入額を含めて100万円を超える融資を行う場合、収入証明書の提出が求められています。

そのため収入証明書不要で消費者金融を利用するのであれば、最大で50万円しか借りることができません。

まあ他社からの借入も含めて100万円以上は収入証明書が必要なので、すでに80万円借りている方は20万円までしか収入証明書不要で借り入れできないのです。

消費者金融は早く融資を受けることができ、審査にも通りやすいイメージがありますが、50万円以上の融資には不向きなのです。

もちろん収入証明書を提出すれば、50万円以上融資を受けることができるので、申し込み前に準備しておきましょう。

総量規制とは?

総量規制とは貸金業者の過剰貸付を制限するためのルールです。

年収の1/3を超える貸付を原則的に禁止しており、収入のない方への融資も制限されています。

また総量規制を守るためには年収を正確に把握する必要があります。そのため一定の融資額を超える場合には収入証明書の提出を義務付けているのです。

総量規制を定める貸金業法は、消費者金融だけでなくカード会社や信販会社も対象となっています。

貸金業法の対象となる貸金業者のキャッシングを利用する際には、総量規制が適用されるのでご注意ください。

銀行カードローンは銀行によって条件が異なる

銀行カードローンは貸金業法ではなく銀行法の対象となっているので、総量規制も対象外となります。

そのため借入限度額が高くなったとしても、収入証明書不要で融資を受けることができるのです。

しかし規制する法律がないため、いくらから収入証明書が必要とするかは、それぞれの銀行の判断となります。

100万円から収入証明書が必要になる銀行もあれば、300万円まで収入証明書不要の銀行もあるのです。

収入証明書を提出せず手軽にまとまったお金を手に入れたい方は、いくらから収入証明書が必要になるのか確認して申し込むようにしましょう。

どうして収入証明不要でカードローンが利用できるようになったの?

前述のように、返済能力をはかる上で、収入証明はとても重要な材料となります。それなのにどうして、近年では収入証明が不要で利用できるカードローンが多くなっているのでしょうか?

その最大の理由はネットワークの進化によって、職業や年齢などからある程度の年収を予測することができるようになったためです。過去のデータなどとの照会も簡単にできますので、収入証明をチェックするまでもなく、自己申告の年収が正しいものなのかを判断できるようになったのです。

なので、今日では収入証明不要で審査を終えて利用できるカードローンが主流になりました。

ですが、どんな場合でも収入証明が不要というわけではありません。では、どんな場合に収入証明が求められるのでしょうか?

カードローンの申し込みで必要な書類

本人確認書類
  • 運転免許証
  • 健康保険証
  • パスポート
  • 個人番号カード
  • 学生証など
収入証明書類
  • 給与明細
  • 源泉徴収票
  • 課税証明書など
永住権を証明する書類
  • 在留カード
  • 特別永住者証明書
配偶者貸付の必要書類
  • 婚姻関係を証明する書類
  • 配偶者の同意書
  • 配偶者の収入証明書

一般的にカードローンの審査で必要な書類は上記の通りです。

借入限度額が低ければ本人確認書類だけで申し込みでき、一定の限度額から収入証明書の提出が求められます。

また日本に住んでいる外国籍の方でカードローンに申し込む際には、永住権を証明する書類を提出しなければなりません。

その他に配偶者貸付を考えている専業主婦の方は、婚姻関係を証明する書類や配偶者の同意書などが求められます。

収入証明書不要のカードローン

ここからは収入証明書不要で借りられる限度額が高いカードローン、そして手軽に融資を受けたい方におすすめのカードローンを紹介していきます。

三井住友銀行カードローン

三井住友銀行カードローンであれば、収入証明書不要で300万円まで融資を受けることができます。

本人確認書類を提出するだけで、最短30分の審査で即座に最大300万円まで借りることができるのです。

急いでまとまったお金が必要という方には三井住友銀行カードローンがおすすめです。

また三井住友銀行で収入証明書として認められるのは以下の書類です。

  • 源泉徴収票の写し
  • 給与明細の写し(発行してから3カ月以内のもの)
  • 税額通知書の写し
  • 納税証明書の写し
  • 所得証明書の写し
  • 確定申告書の写し

オリックス銀行カードローン

オリックス銀行カードローンでも、限度額300万円までなら収入証明書不要です。

しかしオリックス銀行では即日審査に対応していても、即日融資には対応していないのでご注意ください。

急いで融資を受けたいのであれば、他の銀行カードローンを利用した方がいいでしょう。

しかしオリックス銀行カードローンでは、金利が高い分審査に通りやすいというメリットもあります。収入が低いから審査が不安という方にはおすすめです。

オリックス銀行カードローンの審査で収入証明書と認められるのは以下の通りです。
【会社に勤めている方】

  • 源泉徴収票
  • 住民税決定通知書
  • 課税証明書
  • 確定申告書

【個人事業主・会社経営の方】

  • 住民税決定通知書
  • 課税証明書
  • 納税証明書
  • 確定申告書

じぶん銀行カードローン

じぶん銀行カードローンとは、auを運営するKDDIと三菱東京UFJ銀行が共同出資して作ったネット銀行です。

限度額300万円まで収入証明書不要で融資を行っており、じぶん銀行の口座を持っている方であれば、身分証明書も不要で手軽に利用することができます。

手軽にネットから融資を受けたいと考えている方は、じぶん銀行カードローンを利用するといいでしょう。

じぶん銀行カードローンで求められる収入証明書は以下の通りです。

  • 源泉徴収票(前年度分)
  • 住民税決定通知書(前年度分)
  • 地方公共団体が発行する所得証明書(課税証明書)

住信SBIネット銀行カードローン

住信SBIネット銀行カードローンは、限度額最大1200万円まで対応しており、限度額300万円以内なら収入証明書不要です。

また住信SBIネット銀行を普段から利用している方であれば、金利引き下げサービスも行っているのでおすすめです。

業界内でも最高レベルの低金利カードローンなので、なるべく利息を抑えたいと考えている方にもおすすめです。

住信SBIネット銀行に提出する収入証明書類は以下の通りです。

  • 源泉徴収票
  • 市区町村が発行する所得証明書
  • 確定申告書
  • 給与明細
  • その他保証会社が認める収入証明書類

自営業者は低い限度額でも収入証明書が必要

300万円まで収入証明書不要といっているカードローンでも、自営業者ではもっと低い限度額から収入証明書の提出が求められるケースもあります。

自営業者は会社勤めの人と比べて、収入が不安定になりがちだからです。

また収入を偽ることも比較的容易になるので、市区町村が発行する所得証明書しか認められないこともあります。

自営業者の方でカードローンの利用を考えている方は、必要となる書類は確認しておきましょう。

審査の結果によっては低い限度額でも収入証明書が必要

審査の内容によっては、低い限度額でも収入証明書の提出が求められることもあります。

たとえば他社から借り入れがある場合、1社からの借入がすくなくても、借入総額は高くなるからです。

そのため正確な年収が分からないかぎり、融資は行われません。

その他に過去の申し込み情報と照らし合わせて、不審な点があれば収入証明書の提出が求められることもあるのでご注意ください。

まとめ

消費者金融では50万円、銀行カードローンであれば300万円まで収入証明書不要で借りられる業者があります。

収入証明書を発行するのが面倒という方は、ぜひこの記事を参考に手軽に借りられるカードローンを利用してみてください。

ただし審査結果によっては、ここで紹介したよりも低い限度額で収入証明書の提出が求められることもあるのでご注意を。